Smart Life

日々いろんなことが変化する世の中で、スマートに(賢く)生きていく方法について考える

働き方改革とRPA導入について

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RPAとは?

RPAとはRobotic Process Automationの略で、コンピューター上でプログラミングされた作業をこなすロボットのことです。
データ入力などの単純作業、定期的な情報収集、事務処理などのルーチンワークはRPAに置き換えることができ、バックオフィス部門の業務を自動化することが可能です。

また、日本RPA協会によると、「これまで人間のみが対応可能と想定されていた作業、もしくはより高度な作業を人間に変わって実行できるル-ルエンジンやAI、機械学習などを含む認知技術を活用した業務を代行・代替するシステム」と、RPAを定義・説明しています。

 

 

働き方改革との関係性

自動化によってケアレスミスを軽減するだけでなく、働き方改革として残業時間の削減を可能にし、また優秀な人材を業務オペレーションから解放して再配置することを目的として、RPA導入の動きが加速しているようです。

3大メガバンクでも、RPAを積極的に導入して業務効率化を図っているようです。一つのプロセスにRPAを導入することで、30人分以上の業務処理を行うことが可能とも言われています。

少子高齢化社会においては、企業でのRPA導入は必須となることは間違いなく、日本社会・日本企業の生き残りはRPAにかかっていると言っても過言ではないでしょう。

 

 

RPA導入において注目すべき企業

コムチュア(3844)

コムチュアはRPA導入におけるド真ん中の企業で、業務に合わせた最適なRPAを導入し業務効率化・働き方改革の推進を支援しています。
同社のRPA導入・定着化支援サービスは、まず現在の業務分析を行い、業務の課題を見える化した上で、最適なRPA適用範囲・ツールを提案しています。
そして、実際の費用対効果を確認後に、システム導入設定を行い、導入後の定着化・運用保守までワンストップでサービスを提供することが可能としています。

 

ジェクシード(3719)

ジェクシードは、2017年10月に米・オラクル社のパブリッククラウドサービスOracle Cloudの販売を開始し、Oracle Cloudを活用した第1弾のサービスとして、「JDE Oracle Cloud 移行おまかせパック」の提供を始めています。
「JD Edwards(統合基幹業務システム)を導入しているのは中堅中小企業が多く、長年使い続けたいという要望も強いことから、クラウド移行のニーズは高い」と同社では分析しています。

 

アイティフォー(4743) 

アイティフォーは独立系SIベンダーで、ネットワークの構築などを得意としており「RPA業務自動化ロボ」を展開しています。
同社のRPAは、人間に比べて245倍のパフォーマンス、24時間稼働でミスもしないとされています。

 

インフォコム(4348)

インフォコムは、システム開発とネット配信の会社ですが、統合業務管理ソフト(ERP)にも力を入れています。
企業向けITサービスとRPAを連携したソリューションを提供しています。
RPAを活用することで、ERPの導入、契約書管理システム、情報管理ポータルシステムなどとリンクして業務の効率化を実現しています。RPAには17年10月から本格参入し、数年後の収益寄与を見込んでいるようです。

 

パソナグループ(2168)

パソナでは、自社内にて複数のRPAソリューションを導入・検証しています。
人材派遣を通じて 派遣先企業の「業務内容」 を把握することに取り組んできた豊富な実績があり、コンサルティング会社と比較して、低コストでのRPA導入が可能としています。
導入から実際のシナリオ設計までを行うRPAエキスパートを養成しており、運用保守人員としての派遣も可能としている。

 

ビットコイン相場、再燃の可能性

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ビットコイン相場が大きく上昇

4月12日ビットコイン相場が大きく上昇しました。

一説ではジョージソロス、ロックフェラー、ロスチャイルドといった世界の大口投資家が相次いで動き出したことが背景にあると言われています。

それぞれが仮想通貨への投資を予定しているファンド規模は以下のようになっています。

1. ジョージソロス 2兆7000億円
2. ロックフェラー       3200億円
3. ロスチャイルド       3000億円

4月12日にビットコインが急上昇した背景には、この資金の一部が流れ込んだ可能性が十分に考えられます。

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また、「ビットコインはイスラム法に準じるものである」とイスラム法学者が見解を出したことも、今後のイスラム圏からの資金流入期待につながり、ビットコイン買いの原動力の一部となったと思われます。

 

 

ビットコインが再び上昇モードに入る可能性

昨日の動きは、あくまでも再上昇に向けての初動で、本格的な上昇モードに入れるかについては、これから慎重に見極める必要があります。

 

ただ、最近の動きとして日本政府もキャッシュレス化を推進しているということも注目すべき点で、ビットコインを中心とする仮想通貨もこのキャッシュレス化の流れに乗るものだと思われます。

 

官民一体でキャッシュレス化を推進

日本で現金を使わない決済の比率は約20%にとどまり、諸外国と比べても著しくその比率は低く、政府が掲げる「27年までに40%」の目標には程遠い状況です。 

経産省はキャッシュレス決済普及策のとりまとめに向け、5月にも金融機関やカード会社、コンビニといった小売業、有識者を招いた産官学の協議会を立ち上げるようです。

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上述の世界的な大口投資家による仮想通貨投資への参入に加えて、このような政府レベルでのキャッシュレス化という追い風が加われば、再びビットコインの上昇が始まる可能性は十分に考えられます。

年初からの暴落によって、一旦終わったかに見えたビットコイン・仮想通貨の相場は、まだまだこれからなのかもしれません。

 

AI時代、10年後になくなる仕事、なくならない仕事

 

10年後、今の仕事は残っている?

最近では「IT技術の発展」と「AI(人工知能)の高度化」が進み、自動運転やセルフレジ、クラウドでの経費精算や会計処理など、様々な局面で無人化(機械化)の動きが見られます。

また、会計事務のような単純作業だけでなく、AIによる医療用画像診断など人間の目を凌駕する分野での置き換わりも増えてきていることから、幅広い分野で、今後多くの仕事が機械によって行われることになると考えられます。

 

この流れは、2014年に発表された「雇用の未来」という論文(オックスフォード大学・マイケル・A・オズボーン准教授著)にて、既に予測されていたものです。

「雇用の未来」(The Future of Employment)では、10年後になくなる職業、なくならない職業の代表として以下の表のものが挙げられています。

 

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 実際に、自分の職業が「無くなる仕事」側に入っていたりすると、この先どうするか?不安になるかもしれません。

現時点でも、会計事務や自動運転(一部)などはその兆候が見られていますので、10年先に自分が何をしているのかについて改めて考えてみることも必要だと思います。

 

 

完全自動運転開始が大きな転換点?

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2025年前後には、完全自動運転がいよいよ実用化されることが予想されていて、そのタイミングで大きな失業危機が訪れるかもしれません。

タクシードライバーやトラック運転手は必要なくなり、交通・物流の業界で大量失業となる可能性が高いと思われます。(それまでに、代替の仕事が何か生まれているかもしれませんが)

※ もちろん、完全自動運転によってもたらされる渋滞緩和、交通事故減少などのメリットがはるかに大きいと考えられるため、”失業”という側面だけを捉えて悲観する必要はありません。

 

 

士業も大量失業の危機?

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さらに2030年前後には、専門的な知識を長い時間をかけて学んで取得する資格(医師や弁護士)の主業務も、2030年頃にはAIに置き換わってしまう可能性が高いと考えられています。

過去の病例や手術方法、あるいは裁判の判例などを検索するようなビッグデーター解析は、AIの最も得意とする分野で、人間のように記憶違いということも起こりえません。

AIとの融合により、医師も弁護士も国家資格が必要なくなる時代が来るかもしれません。

 

 

シンギュラリティ(技術的特異点)の到来

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2045年前後になると、AIが人間を凌駕する時代・シンンギュラリティ(技術的特異点)が訪れると言われています。

AIやIT技術が今のスピードで発達し続けると、2045年ごろには地球全人類の知能を超える究極AIが誕生し、そのAIが更に自分よりも優秀なAIを作りあげるという時代に入ります。

このシンギュラリティのポイントを過ぎると、天文学的な爆発的スピードでテクノロジーが自己進化することになります。

少しSFじみた話にも聞こえますが、私たちの社会はそういう未来に向けて動き始めているのかもしれません。

 

大谷翔平の成功の裏にある目標達成表とは?

メジャーデビューで3試合連続ホームランの衝撃

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衝撃のメジャーデビューで、大谷選手がアメリカでも大注目されています。

投手としてだけでなく、打者としても大活躍を続ける大谷選手ですが、すでに高校1年の時点で、自身の将来像、目標達成について明確なビジョンを持って努力を続けていたようです。

 

夢を叶える目標達成表

(大谷選手が高校1年で立てた目標達成表)
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このびっしりと書き込まれた「目標達成表」を見ると、成功というものは決して幸運なだけで掴めるものではなく、人知れず努力をして引き寄せるものだというのが分かりますね。

高校生で、ここまでの分析を行い、自分がすべきことを着々と成し遂げてきた大谷選手の偉大さを感じずにはいられません。

 

大谷選手がこのまま活躍を続けて、メジャーの伝説となるような選手になることを期待したいですね。

マネックスによるコインチェック買収で、仮想通貨業界が再スタートする

マネックスが仮想通貨業界に参入

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仮想通貨取引所のコインチェックが東証一部上場のマネックスから出資を受け入れる方針を固めたことが報じられています。
出資額は数十億円となる見通しで、出資完了後にコインチェックの和田社長や大塚取締役らの経営陣は退任予定で、新社長にはマネックスの勝屋敏彦最高執行責任者が就任するようです。

 

多くの被害者を出し、仮想通貨の大暴落を招いたコインチェック騒動も、マネックスという上場証券会社によるコインチェック社の買収で次のステージに向かいそうです。

昨年までの動きは、仮想通貨ベンチャーによる市場草創期のバブル的な相場だったのかもしれません。

※ 2017年の主な仮想通貨取引所・販売所 ※
- コインチェック
- ビットフライヤー
- Zaif
- Bit Trade 等々

大手がバックについている企業もありましたが、規模的には少し控えめな会社が多い感じでした。

 

それが2018年からの新規参入の顔ぶれを見てみると、いわゆる大手上場企業(証券系、ネット系)が並んでいます。昨年と比べると、明らかにプレーヤーが代わった感じがします。

※ 2018年から参入する仮想通貨取引所・販売所 ※
- マネックス
- SBIホールディングス
- DMMグループ
- サイバーエージェント
- YAHOO JAPAN
- LINE

さらに認可申請中の企業は100社以上あるとも言われていて、有望ビジネスとして多くの企業がこのマーケットを狙っていることは間違い無いでしょう。

 

仮想通貨はまだまだこれから

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ビットコインを始めとする仮想通貨の多くは年初から大暴落していますが、これは市場草創期に起こりうる荒波なのかもしれません。

ブロックチェーン技術など、既存システムに置き換わる革新的な技術は今後さまざまな分野で活用されてくるでしょうし、仮想通貨の実用例も着実に増えてくると思われます。

 

初期参入組のベンチャー企業によるボロ儲けを良しとしない勢力によって(それがどこなのかは不明ですが・・・)、仮想通貨バブルはいったん崩壊させられましたが、次の動きとして社会的信用度の高い企業によって市場が整備され、実生活で仮想通貨を利用するフェーズに移ってくるのかもしれません。

 

現状では、ビットコインの購入はリスクの高い投資なのかもしれませんが、既存の銀行システムを破壊しうる技術であることは間違い無く、その将来性を信じることができるのであれば、次の仮想通貨のトレンドの波に乗ってみるのも面白いかもしれません。

 

 

中国が25%の報復関税を実施!?

中国の報復関税で、米中貿易戦争に発展!?

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トランプ政権が実施した輸入制限発動(鉄鋼とアルミニウムへの高関税)への報復措置として、中国は米国から輸入する果物や豚肉など128品目を対象に、4月2日から高い関税を課すと発表しています。

中国が新たに課税対象としたのは128品目で、果物やステンレス製パイプなど120品目に15%、豚肉など8品目について25%の関税を上乗せするというものです。

米中ともに一歩も引く気配はなく、この報復合戦に終わりは見えていません。

 

トランプ政権は既に、中国の知的財産権侵害を理由に情報通信や航空、宇宙など最先端分野の中国製品に一律25%の追加関税を課す方針を打ち出しています。その総額は、年間500億~600億ドル相当になると言われています。

こうした動きに対して、中国側の追加対抗措置として浮上しているのが、中国が世界最大の保有国となっている米国債の購入減額です。

 

米中間の貿易戦争が世界経済へマイナスの影響をもたらすとして、ニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は大幅に下落しています。

この流れは日本経済にも大きな影響があることは間違いなく、今後さらに保護貿易の動きが強まるようであれば、円高懸念も再燃し、日本企業・株式市場にとって新たな試練となることが懸念されます。

 

 

FXはどうやったら勝てるのか? トレール注文の活用

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FXで効率よく稼ぐ?

「FXで不労所得を!」といった広告を目にされたことは何度かあると思いますが、実際のところFXで不労所得(利益)を得ることはどれくらい難しいのでしょうか???

勝ち負けはともかく、FX取引を続けている多くの人が感じること、それは「精神的に疲れる・・・」だと思います。

自分の資産が一瞬で増えたり減ったりするので、常に緊張感があり神経を休める暇がないためです。

 

ときに、相場急変で大きなマイナスダメージを受けたりすると、無茶なトレードで取り返そうと思ってさらに痛手を負うこともあります。

そのプレッシャーに耐えて冷静に取引できるのは、鋼のメンタルを持った専業トレーダーだけでしょう。

一般に、FXは9割の人が負けると言われていて、仮に1割の勝てるトレーダーになれたとしても、この「精神の疲弊」に対する対価としてリターンが得られるかは微妙なところです。

 

 

半自動のトレール注文が有効

MT4などのシステムを使った自動売買プログラムもありますが、勝率的にはなかなか安定していません。

まったく相場を見ずに放ったらかしで、「知らないうちに利益出ていたらラッキー、損失が出ていても気にしない」ぐらいの気持ちならOKでしょうが、FXをやる以上は自分が取引を行なって「勝つ」という達成感も味わいたいものです。

 

そこで私が実践しているのが、取引開始タイミングは「相場全体の流れ」や「チャート分析」(←なんとなくの感覚でもOK)で見極めて、あとはトレール注文で自動で利益を極大化してもらう方法です。

 

一般に人間の本能的な判断として、以下のような心理になると言われています。
1.  利益が出たら早く確定してしまいたい(利益が減ることの恐怖)
2.  損失が出たら戻るまで待つ(あるいはさらに買い増す)

この2つの意識にとらわれてしまうと、FXにおいては利小損大の大負けパターンとなってしまいますが、トレール注文を活用すれば、自動で最大利益を追い求めつつ、心理的プレッシャーからも解放されます。

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FX トレール注文とは

トレールとは「追いかける」という意味で、その意味の通り、逆指値注文に追加して値幅を設定し、その指定した一定の値幅でレートを追いかけていく注文方法になります。

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買い注文の例で見てみましょう。

1ドル=105円の時に買いポジションを保有し、1ドル=104.50円のストップロスで逆指値で注文したとすると、その値の幅が0.5円になります。

図でいうと、縦に引いてある赤い線の幅がストップロスになります。

そうするとそのまま、値幅0.5円を超えないように追跡してくれます。図では赤点線のラインになります。

途中で価格が下落して、破線に触れた段階で売りの逆指値が発動します。

 

売り注文の場合は、売ったレートより高い位置にストップロスを設定し、レートがそのラインに触れたら買い決済になります。

レートの変化に合わせて、逆指値が変化する仕組みによって、利益を伸ばせるだけ伸ばせるようになっています。

一度トレンドに乗ってしまえば、寝ている間や、仕事でチャートが見れなくてもチャートを監視しておく必要がないため、気楽にFX取引を継続することができます。

 

 

トレール注文の注意事項

この様に非常に便利なトレール注文ですが、もちろん最高値・最安値の時に売り買いは行われません。相場格言でも、「頭と尻尾はくれてやれ」と言われていますので、これは仕方のないことでしょう。

ただ、何かの拍子に一瞬でも大きく上下した時に決済されてしまうことがあるので、指標発表の前には手動で決済しておくなどの注意は必要かもしれません。

 

 

私は、このトレール注文を利用するようになってから、FXで大きな負けはなくなり(過去は損切りに問題があった!?)、トータルで勝てるようになりました。
正直、1勝3敗ぐらいのトレードでも「損小利大」となっているため、勝てています。

トレール注文をされたことがない方は、一度試されてみてはいかがでしょうか?